【配当金・分配金】2026年4月分

この記事には広告が含まれます。

こんにちは。

為替介入が実施されたとのニュースもあり、なかなか気の抜けない連休になりましたが、いかがお過ごしでしょうか？

円→ドルの両替のタイミングを計っているのですが、ひとまず円を積み上げつつ様子見、といったところでしょうか。

そんなわけで積みあがった円としての配当金・分配金について確認してきたいと思います。

2026年4月の国内分

以上、合計で40,268円でした。

ここから税金が引かれるので、税引き後の合計金額は33,019円となりました。

昨年4月の実績は32,506円（税引き後で25,941円）だったので全体で2割ちょっと増額という結果になりました。

買い増しは【3249】産業ファンドだけですが、それぞれの銘柄での増配も、全体の金額アップに貢献しているようです。

なにより、今年に入ってからずっと税引き後で3万円を超えていることは（個人的に）大きな成果と言えるでしょう。

2026年4月の海外分

以上、合計で317.54 USDでした。

ここから税金が引かれるので、税引き後の合計金額は275.41 USDとなります。

また、支払通知書に書かれている日本円換算額で合計すると50,243円（税引き後で44,061円）でした。

昨年4月の実績が245.77 USD（税引き後で209.94 USD）なので、しっかり成長していることがわかりますね。

この大きな要因は【GSK】の買い増し（昨年比で+135株）だと考えています。

2025年4月との比較

参考

【配当金・分配金】2025年4月分

おかざり薬剤師の資産形成ブログ

全体の比較

まず2026年4月と、昨年分（2025年4月分）の税引き後の全体像を比較してみましょう。

円建て（国内分）・ドル建て（海外分）、どちらも増額という結果となりました。

為替の影響もあってか、日本円換算したときの増え方がエグいですね。

一株あたりの配当金の比較（国内）

それでは国内分を見てみましょう。ちなみに表中の銘柄のうち、J-REITは頭に「R-」とつけています。

どの銘柄も増配していますが、やはり目を引くのは約27%増配の【3249】産業ファンドでしょうか。

出来すぎな感じもするので次回はもうちょっと落ち着くことが予想されますが、やはり多いとうれしいですね！

他の銘柄の増配もあって、4月の国内分も税引き後で3万円を超えました。ありがとう！

一株あたりの配当金の比較（海外）

続けて、海外分も見てみましょう。

【GSK】は買い増し対象の銘柄なので増配はありがたいところです。

一方、【PFF】は3月に異様な数字を示したので心配しましたが、それなりに戻してきた印象です。でもやっぱり昨年と比べて低い…。

参考

PFFの実績をまとめてみた！AIが！

おかざり薬剤師の資産形成ブログ

5月以降も様子を見ていきたいと思います。

まとめ

2026年4月の配当金・分配金は40,268円+317.54 USDでした。

また、KPIである税引き後の合計金額は33,019円+275.41 USDとなりました。

ついでに、支払通知書に書かれている金額で日本円換算すると、合計90,529円（税引き後で77,080円）でした。

これで1月～4月受領分については、当面の目標であった「国内外それぞれで手取り3万円」を達成したことになります。

これにより配当金と投信自動積立を組み合わせた、追加資金なしで稼働する全自動資産形成マシンが（少なくとも4月末までは）構築できたことになります。7月までは大丈夫そうなので、8月～10月でどうなるか、というところですね。

↑の広告で示しているような書籍は3,000円でスタートしていますが、文字通りケタ違いの金額（30,000円）で積み立てるので、桁違いの結果になるんじゃないかと期待しています。

参考までに、金融庁のシミュレーターをつかって、「毎月3万円・想定利回り5％」でシミュレーションすると、

• 5年で　203万円（うち元本180万円）
• 10年で　463万円（うち元本360万円）
• 15年で　794万円（うち元本540万円）
• 20年で　1,217万円（うち元本720万円）
• 25年で　1,757万円（うち元本900万円）
• 30年で　2,446万円（うち元本1,080万円）

となるようです。

追々実験してみたいと思っていますが、細かい条件などはそのうち考えようと思います。

5月に権利落ちを迎える手持ちの銘柄

最後に、5月に権利落ちを迎える手持ちの銘柄について記載しておきます。

これらの情報は、この記事を作成している段階でネット証券のHPに記載があったものを参照していますが、必ずご自身で確認するようにしてください。

また、権利落ち日であって、権利付き最終売買日ではないことにご注意ください。

最後までお読みいただきありがとうございました。